ドルコスト平均法とは？基本の考え方

ドルコスト平均法とは、値動きのある金融商品を「一定の金額」で「定期的に」買い続ける投資方法です。価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことになり、購入タイミングを分散して平均取得単価をならす効果が期待できます。

ドルコスト平均法（Dollar Cost Averaging）は、株式や投資信託などの値動きのある商品を、毎月1万円・毎月3万円といった「一定の金額」で、毎月や毎週など「定期的」に買い続ける手法です。「時間分散」とも呼ばれ、購入するタイミングを分けることで、高値でまとめて買ってしまうリスクを抑えることをねらいます。

ポイントは「一定の口数」ではなく「一定の金額」で買う点です。金額を固定すると、価格が高い月には自動的に購入口数が減り、価格が安い月には購入口数が増えます。この「安いときに多く買う」動きが、平均取得単価をならすことにつながります。

「定額購入」と「定量購入」の違い

同じ積立でも、毎月「同じ金額」を買う定額購入と、毎月「同じ口数」を買う定量購入では結果が変わります。下の表は、ある投資信託の基準価額が変動したときに、毎月の買い方でどう差が出るかを示した一例です。

一般に「積立投資＝ドルコスト平均法」として語られるのは、この定額購入を指しています。以降もこの記事では、定額での積立をドルコスト平均法として説明します。

平均取得単価が下がる仕組みを数値例で確認

毎月同じ金額を投じると、価格が下がった月ほど多くの口数を買えます。その結果、購入価格を単純に平均した値よりも、平均取得単価が低くなる傾向があります。ここでは毎月1万円ずつ積み立てた場合を数値表で確認します。

ドルコスト平均法の効果を理解するには、具体的な数字で見るのが近道です。ある投資信託を毎月1万円ずつ、5か月間積み立てたと仮定します。基準価額（1口あたりの価格）が下のように動いたとしましょう。あくまで仕組みを説明するための一例で、将来の値動きを示すものではありません。

5か月間の投資額は合計5万円、買えた口数は合計6.5口です。ここから平均取得単価を計算すると、50,000円 ÷ 6.5口 ＝ 約7,692円となります。一方、毎月の価格を単純に平均すると8,200円です。つまりこの例では、平均取得単価が単純平均より約500円低くなりました。価格が下がった3か月目に多くの口数を買えたことが効いています。

ドルコスト平均法のメリット

ドルコスト平均法の主なメリットは、購入タイミングを分散して高値づかみのリスクを抑えられること、少額から始められること、そして相場を読まずに続けられるため心理的な負担が軽いことです。

1. 高値づかみのリスクを抑えやすい

一度にまとめて買うと、その日がたまたま高値だった場合、その価格が取得単価として固定されます。ドルコスト平均法は購入を複数回に分けるため、特定の高い時点にすべてを賭けてしまうリスクを分散できます。「いつ買えばいいか分からない」という悩みへの一つの答えになります。

2. 少額から自動で続けられる

多くの金融機関で月100円や1,000円から積立設定が可能で、いったん設定すれば自動で買い付けが続きます。まとまった資金がなくても始められ、手間もかかりません。

3. 感情に左右されにくい

相場が下がると人は「怖くて買えない」、上がると「もっと上がるはず」と考えがちです。あらかじめ「毎月一定額」と決めておくことで、こうした感情の揺れに振り回されにくくなります。淡々と続けられることは、長期投資では見過ごせない利点です。

デメリットと限界｜万能ではない

ドルコスト平均法は元本保証ではなく、下落局面では評価損もありえます。また右肩上がりが続く相場では一括投資が有利になりうるほか、購入回数に応じた手数料や、投資しない資金の機会損失にも注意が必要です。

1. 元本保証ではなく、値下がりリスクは残る

ドルコスト平均法は購入単価をならす手法であり、投資対象そのものの値下がりを防ぐわけではありません。積立期間を通じて価格が下がり続ければ、評価額が投資元本を下回る評価損の状態になることもあります。

2. 右肩上がり相場では一括投資が有利になりうる

価格が上昇し続ける相場では、早い段階で多くの資金を投じた一括投資のほうが、結果的に大きく増える傾向があります。ドルコスト平均法は買うタイミングを後ろにも分散するため、上がり続ける局面では「もっと早く多く買っておけば」という結果になりうるのです。下の表は、相場のパターン別にどちらが有利になりやすいかを整理した一例です。

このように、どちらが有利かは相場次第で、事前に確実に見通すことはできません。「積立なら安心」と一面だけを強調するのは適切ではないと当事務所は考えます。

3. 手数料と機会損失にも注意

購入のたびに手数料がかかる商品では、購入回数が多いドルコスト平均法で手数料負担が積み上がることがあります（近年は購入時手数料が無料のノーロード投資信託も多く、この点は商品選びで軽減できます）。また、投資に回さず待機させている資金は、その間は値上がりの機会に参加できないという機会損失の側面もあります。

ドルコスト平均法が向いている人・向かない人

まとまった資金がなく毎月の収入から少しずつ投資したい人や、相場の値動きに一喜一憂したくない人に向いています。一方、すでに大きな資金があり長期の上昇を見込める場合などは、一括投資や併用も選択肢になります。

向いている人

• 毎月の給与など、定期的な収入の中から少しずつ投資したい人
• まとまった余裕資金がなく、少額からコツコツ始めたい人
• 相場を頻繁にチェックする時間や気持ちの余裕がない人
• 高値づかみへの不安が大きく、タイミングを分散して安心して続けたい人
• 投資を10年・20年といった長期で考えている人

向かない場合・別の選択肢も検討したい人

• すでにまとまった資金があり、長期の上昇を見込んで早く投資したい人（一括や分割投資も検討余地あり）
• 短期で成果を出したい人（時間分散は長期を前提とした考え方です）
• 値下がりの評価損にどうしても耐えられない人（そもそもの投資額やリスク許容度の見直しが必要）

新NISAのつみたて投資枠との相性

新NISAのつみたて投資枠は、毎月一定額をコツコツ積み立てる使い方を前提とした制度で、ドルコスト平均法と相性のよい仕組みといえます。運用益が非課税になる点も長期の積立と好相性です。制度の最新の内容は公的機関でご確認ください。

2024年に始まった新しいNISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があります。このうちつみたて投資枠は、金融庁が定めた一定の基準を満たす長期・積立・分散に適した投資信託などを、定期的に一定額で買い付けていく使い方が想定されています。これはまさにドルコスト平均法の実践そのものです。

NISA口座内で得られた運用益や分配金は非課税で受け取れるため、長期でコツコツ続けるドルコスト平均法と組み合わせると、税制面のメリットも活かしやすくなります。一方で、非課税だからといって値下がりリスクがなくなるわけではない点は変わりません。

ドルコスト平均法の始め方｜4つの手順

始める前に、投資の目的と使える金額、期間、投資対象を整理することが大切です。金融機関で口座を開き、無理のない金額で自動積立を設定し、あとは長期で淡々と続けます。始める前に全体像を確認しておきましょう。

手順1｜目的・期間・金額を決める

「何のために」「いつまでに」「毎月いくら」を先に決めます。生活費や近い将来に使う予定のお金は投資に回さず、当面使わない余裕資金の範囲で金額を設定するのが基本です。

手順2｜口座と投資対象を選ぶ

金融機関で口座を開設し、投資する商品を選びます。長期の積立では、幅広い銘柄に分散された低コストの投資信託が候補になりやすいですが、商品ごとにリスクやコストが異なります。選び方は投資信託の選び方もあわせてご覧ください。

手順3｜自動積立を設定する

毎月の買付日と金額を設定すれば、以降は自動で買い付けが行われます。手間なく続けられ、感情に左右されにくいのがこの仕組みの利点です。

手順4｜長く続け、定期的に見直す

短期の値動きに一喜一憂せず、長期で続けることが時間分散の前提です。ただし放置し続けるのではなく、ライフイベントや家計の変化に応じて金額や配分を年に一度は点検すると安心です。

「自分に合った金額や商品が分からない」という場合は、独立系のFPに相談して全体像を整理してから始めるのも一つの方法です。当事務所FPisでは、家計やライフプランを踏まえた無理のない積立設計をお手伝いしています。

東京・渋谷のFP事務所FPisが選ばれる理由

FP事務所FPis（エフピス）は、東京都渋谷区に拠点を置く独立系FP事務所です。代表の石田健雄は第一生命に35年勤務し、100世帯超のお客様のお金の課題に向き合ってきた実績を持ちます。FP相談・保険・証券をワンストップで提供します。

石田 健雄（いしだ たけお）｜FP事務所FPis代表

CFP・1級FP技能士。第一生命に35年間勤務後、2025年4月に独立開業。100世帯超のライフプラン・保険・資産運用・相続をサポート。渋谷区渋谷2-19-19 ワコー宮益坂ビル5階。対面・オンライン・LINE・電話で対応。

対応エリア：東京都渋谷区周辺・首都圏全域（オンライン可）

▶ 日経BP（日経ビジネス Human Capital）に取材掲載

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